東日本大震災『津波の高さ』一覧

東日本大震災

発生：2011年（平成23年）3月11日（金）14:46

2011年3月11日に発生した東日本太平洋沖で発生した巨大地震は、気象庁によって、「平成23年東北地方太平洋沖地震」と命名されましたが、閣議決定で確定した『東日本大震災』とされました。

東日本大震災（ひがしにほんだいしんさい）は、東北地方太平洋沖地震による災害およびこれに伴う福島第一原子力発電所事故による災害のことを指します。大規模な地震災害であることから大震災と呼称されています。

東日本大震災で確認された津波の高さ

ここでは、「東日本大震災で確認された津波の高さ」を表にして紹介しています。

出所は、気象庁が発行している「平成 23 年３月 地震・火山月報（防災編）」によるものです。

気象庁調べによる「地震・火山月報（防災編）」は、、地震･火山に関連した各種防災情報や地震･火山活動に関する分析結果の最新版を防災機関等における効果的な利用に供するため、毎月刊行しているものです。

津波の痕跡高と遡上高の違い

巨大津波の高さの観測は難しものとされています。
津波の高さは、平常の潮位から、どのくらいの高さまで海水がきたかということで測ります。海面と連動した井戸の中に浮きを浮かべ、その上下動を観測して津波の高さを観測する方法がありますが、この装置の高さ以上の津波がくると、全く観測ができません。

そのため、巨大津波の高さは、建物や樹木などに残っていた津波の痕跡から求めます。
津波自身の高さの他に、遡上高といわれる津波が陸に駆け上がった際の最大到達高度も津波の高さとされる場合があります。

昔は、津波自体の高さを観測することができなかったため、遡上高を津波の高さという遡上高にしていました。

この遡上高は、津波の高さと同程度から、４倍程度までになることが知られています。

津波の大きさ 都道府県別

ここで紹介している津波の高さは気象庁が発行している「平成 23 年３月 地震・火山月報（防災編）」によるものです。

気象庁が「平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」による津波について、津波観測施設およびその周辺の地域で現地調査を行い、津波の痕跡の位置等をもとに津波の高さの推定を行ったものです。

津波の高さ順

ここで紹介している津波の高さは気象庁が発行している「平成 23 年３月 地震・火山月報（防災編）」によるものです。

気象庁が「平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」による津波について、津波観測施設およびその周辺の地域で現地調査を行い、津波の痕跡の位置等をもとに津波の高さの推定を行ったものです。

被害

この地震により、巨大な津波が発生し、東北地方と関東地方の太平洋沿岸部に壊滅的な被害が発生した他、地震の揺れや液状化現象、地盤沈下などによって、北海道南岸から東北を経て関東南部に至る広大な範囲で被害が発生しました。

2019年（令和元年）7月9日時点で、震災による死者・行方不明者は1万8429人、建築物の全壊・半壊は合わせて40万4890戸が公式に確認されています。

震災発生直後のピーク時においては避難者は40万人以上、停電世帯は800万戸以上、断水世帯は180万戸以上等の数値が報告されています。

• 津波による浸水面積 – 561 km2
• 津波被害農地 – 2万1476 ha
• 漁船被害 – 2万8612隻
• 漁港被害 – 319港

日本政府は、震災による直接的な被害額を16兆円から25兆円と試算しており、世界銀行の推計では、自然災害による経済損失額としては史上1位としている。

警察庁は、2019年の時点で、死者は1万5895人、重軽傷者は6157人、警察に届出があった行方不明者は2533人であると発表しています。日本国内で起きた自然災害で死者・行方不明者の合計が1万人を超えたのは戦後初めてであり、関東大震災、明治三陸地震に次ぐ被害規模であったと言われています。

人的被害 （2019年3月8日 時点）